Share via

パートナー企業発表の Office 365 事例 15 件のご紹介

  • Article

Office が使えるクラウド グループウェアである Office 365 は、日経 225 銘柄企業の 60% で利用されていることをはじめとして、様々な業種のお客様でご利用いただいています。日本マイクロソフト公開の Office 365 導入事例一覧でも 2014 年 9 月現在、160 を超える公開事例をご紹介していますが、日本マイクロソフトにより公開されている導入事例は全体からするとごく一部に過ぎず、この一覧にない導入事例も数多く存在します。この記事では、その中でこの一覧にない企業の導入事例で、パートナー企業により公開されている 15 件をご紹介します。

 

 

製造

  • 株式会社寺田電機製作所 (100～999名 by 大塚商会): BCP 対策の強化と運用管理の負荷軽減、モバイル活用による業務効率の向上を実現。

建設

  • 積水工業株式会社 (1～99名 by 大塚商会): 東日本大震災の体験を受けたBCP強化とOfficeツールのバージョン管理の簡素化を Office 365 ProPlus 導入で解決。
  • 株式会社考建 (1～99名 by 大塚商会): たよれーる Office 365 によりシステムの安定的な運用、セキュリティレベルの向上、システム管理負荷の大幅軽減を実現。アプリケーションのバージョンを管理する労力も不要に。

情報通信

  • 日本ユニシス (1,000名~): グループ社員約9,000名が使用するグループ全社で統一化した情報共有基盤に Office 365 を採用。組織を横断した円滑なコミュニケーション・情報共有、知識・技術の共有によるスマートワークの実践を目指す。
  • カービュー (100～999名 by ソフトバンク・テクノロジー): Exchange Server からの移行を実現。利用コストが半分以下に削減され、メールボックスの容量も80倍以上に。
  • アイティーブレーン (by ソフトバンク コマース&サービス): Office 365 導入のきっかけは「Windows XP」「Office 2003」のサポート終了。常に最新の「デスクトップ版Office」を使えることが決め手に。
  • ステッチ (1～99名 by リコー): すべての作業がブラウザ上で行え、世代管理も気にする必要なし。使い慣れたOffice文書をそのまま使える。情報共有のおかげで社員のコミュニケーションが活発に。

小売/卸売

  • 岡本無線電機株式会社 (100～999名 by オージス総研): 営業部隊が社外からアクセスする為に180台以上のスマートフォンの導入を決定するなど業務改革にも積極的に取り組み、デバイス認証は追加でアドオン製品を入れることでより強固な環境を実現。

サービス

  • 税理士法人 東京税経総合事務所 (1～99名 by 大塚商会): ウイルスチェック・スパム対策の機能が標準搭載されているためだ。PC上のメール保存が不要になると共に、大容量の記憶域が確保され履歴の保存も容易に。
  • 株式会社マックス (100～999名 by 大塚商会): 『Office 365』をプロジェクト単位で導入。顧客への請求金額の明確化と、管理工数の削減に成功。変動するプロジェクトへのOffice導入のためプロジェクト単位で契約・導入できる『Office 365 ProPlus』を導入。
  • 首都高トールサービス神奈川株式会社 (100～999名 by 大塚商会): クラウドサービスの導入にあたり、サポート力を重視。ITに不慣れな中高齢者社員が多い中でスムーズな運用を実現。
  • アビリティ・インタービジネス・ソリューションズ (by リコー): メールや電話で伝わりにくかったニュアンスがすぐに伝わる。Lync 機能でコスト削減と生産性の向上を実現。

運輸

  • 朝日森運輸株式会社 (100～999名 by リコー): 拠点の統廃合に柔軟に対応できる。サーバーを増やさず、社内資産を低コストかつ安全に活用・管理。

金融/保険

  • ユーシーカード (100～999名 by KDDI): クレジットカード業界のセキュリティ基準である「PCI DSS」対応と、KDDI WVSで“クラウドアレルギー”を払拭。情報漏えいリスクと事務負担の削減に成功。

医療/福祉

  • ベル・メディカルソリューションズ (100～999名 by ソフトバンク・テクノロジー): 新会社の設立にあたり、システムを構築することなく、クラウドサービスとしてスピーディにシステムを利用し始めることができるだけでなく、親会社が利用している Microsoft Outlook をそのまま利用できることも決め手に。アドオン製品でセキュリティもより強固なものに。

 

 

 

日本マイクロソフト発表の事例一覧については、以下をご覧ください。